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我が国の太陽光発電の歴史と展望(その1)


1954年アメリカにおいて、太陽光発電の基となる「太陽電池」が発明されました。
発明当初はまだ微細な電力しか発生させることができませんでしたが、いち早く世界に先駆け日本のシャープが太陽電池の開発に着手し、電球を灯す試作品を完成させました。1959年のことです。
その後1963年には世界で初めて太陽電池モジュールが量産化されましたが、高価であったため、特殊な用途、つまり、人口衛星の電源や僻地の灯台などの利用に限られていました。
電卓や時計の電源として実用化が始まりましたが、大規模な住宅用の電源としてはまだ普及には至っていませんでした。

1973年に勃発した第四次中東戦争により第一次オイルショックが引き起こされ、国家レベルでエネルギー危機を意識する契機になり、翌年に当時の通産省が策定した、サンシャイン計画という長期的なエネルギー戦略において太陽光発電が注目されました。
太陽光エネルギーの開発や利用促進を進めるため官・学・産の三者が一体となって、「日本太陽エネルギー学会」や「ソーラーシステム振興協会」「NEDO(新エネルギー総合開発機構)」が相次いで創設されました。
1980年には太陽光エネルギーの利用を促進するために「ソーラーシステム普及促進融資制度」が設けられました。これは個人が住宅にソーラーシステムを設置する際の費用を利子補給の形で低利融資する支援制度で、ソーラーシステム普及に大きな影響を与えました。
1993年に日本政府は、それまでエネルギー危機対策として進めてきた計画に地球環境保護という目的を追加し、ニューサンシャイン計画を策定しました。
ニューサンシャイン計画でも太陽光発電に重点が置かれ、さらに成果を上げ日本の太陽光発電の技術力、生産量、導入数は世界一の地位を確保しました。

1994年に通産省(現・経産省)の委託により、新エネルギー財団が「住宅用太陽光発電システムモニター事業」がスタートして、住宅用太陽光発電システムの設置に対して補助金を出す制度が始まりました。
我が国の住宅用太陽光発電システムの本格的な普及が始まったのはこの「補助金制度」がスタートしてからです。
初年度の補助金額は90万円/kwという高額でしたが、システムの価格も210万円/kwという高額でした。
その頃はまだ「固定価格買取制度」は無く、電力会社が「自主買取」という形で買い取ってくれました。「買取単価」はその時の電気料金(購入単価)と同額で、任意に買い取っていました。
発電した余剰電力を高額で買い取ってくれる買取制度が始まったのは、それから15年後の2009年からです。
そのようすを下表に示しています。
それからのことは次回に述べます。

補助金推移12.jpg






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